V-JET工法
特徴
- 大容量噴射においても高い噴射効率を維持する専用モニターの開発により、従来工法に比べ数倍の高速施工が可能である。
- 従来の工法では難しかった硬い砂質土にも対応し、より広範囲な土質に適用できる。
- 高速施工を可能にしたことで、工期の短縮とコスト縮減が可能である。
- 近接物の形状に沿った付着改良ができるほか、造成パイル相互のブラスト効果によって、より密着性の高い造成が可能である。
- 削孔径が小さいため埋設物を避けて削孔を行うことができ、また、改良範囲に埋設管等があってもこれを包含する形で改良を行うことができる。
- 狭い場所や空頭制限のある場所でも施工でき、プラント設置に必要な用地は120m2程度であるため、コンパクトな施工が可能である。
V-JET工法の概要
| タイプ | Ｖ0 | Ｖ1 | Ｖ2 | Ｖ3 | |||||||||
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| α | β | α | β | α | β | α | β | γ | δ | ||||
| 切削方法 | 超高圧硬化材とエアーを段差対向噴射 | ||||||||||||
| 使用ロッド | 二重管 | ||||||||||||
| 工法概要 |
|
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| 削孔仕様 | |||||||||||||
| 方式 | 直接削孔またはケーシングによる先行削孔 | ||||||||||||
| 媒体 | 清水または安定液 | ||||||||||||
| ロッド径（mm） | 60.5 | 73.0 | 89.1 | 114.3 | |||||||||
| 削孔径（mm） | 直接削孔（モニター径） | 73.0 | 85.0 | 114.3 | 152.4 | ||||||||
| 先行削孔（ケーシング径） | 140 | 140 | 140 | 200 | |||||||||
| 造成仕様 | |||||||||||||
| 硬化材噴射圧力（ＭＰa） | 35 | 35 | 35 | 35 | |||||||||
| 硬化材噴射量（ℓ/分） | 160 | 240 | 360 | 540（270×2） | |||||||||
| 標準造成時間（分/m） | 4 | 7 | 7 | 10 | 9 | 12 | 10 | 12 | 15 | 18 | |||
| エアー噴射圧力（ＭＰa） | 0.7～1.05 | 0.7～1.05 | 0.7～1.05 | 0.7～1.05 | |||||||||
| エアー噴射量（N㎥/分） | 3以上 | 5以上 | 10以上 | 15以上 | |||||||||
| 地盤と造成径（m） | 砂質土 粘性土 |
標準径 | 1.5 | 2.0 | 2.5 | 3.0 | 3.5 | 4.0 | 4.5 | 5.0 | 5.5 | 6.0 | |
| 最小径 | 1.1 | 1.6 | 1.8 | 2.0 | 2.4 | 2.8 | 3.2 | 3.6 | 3.8 | 6.0 | |||
| 砂礫土 | 標準径（Ｎ≦50） | （1.4） | （1.8） | （2.3） | （2.7） | （3.2） | （3.6） | （4.0） | （4.5） | （5.0） | （5.4） | ||
| 最大造成径（m） | 1.5 | 2.0 | 2.5 | 3.0 | 3.5 | 4.0 | 4.5 | 5.0 | 5.5 | 6.0 | |||
| 造成深度（m） | 標準 | 30m以下 | |||||||||||
- 注1）エアーコンプレッサーは、改良条件に合わせて必要な能力の機種を選択する。
- 注2）砂礫土は、砂質土有効径の10%減を基本とするが、試験施工等により有効径を確認することが望ましい。
土質条件と有効径
標準設計数値
| タイプ | Ｖ0 | Ｖ1 | Ｖ2 | Ｖ3 | |||||||
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| α | β | α | β | α | β | α | β | γ | δ | ||
| 噴射圧力（ＭＰa） | 35 | 35 | 35 | 35 | |||||||
| 硬化材吐出量（ℓ/分） | 160 | 240 | 360 | 540 | |||||||
| 有効径（m） ※括弧内は30m以深 |
砂質土 Ｎ≦50 粘性土 Ｎ≦3 |
1.5 （…） |
2.0 （…） |
2.5 （2.3） |
3.0 （2.7） |
3.5 （3.2） |
4.0 （3.6） |
4.5 （4.0） |
5.0 （4.5） |
5.5 （5.0） |
6.0 （5.4） |
砂質土 50＜Ｎ≦100 |
1.3 （…） |
1.8 （…） |
2.3 （2.0） |
2.7 （2.4） |
3.2 （2.8） |
3.6 （3.2） |
4.0 （3.6） |
4.5 （4.0） |
5.0 （4.4） |
- | |
| 砂質土 100＜Ｎ≦150 粘性土 5＜Ｎ≦7 |
1.1 （…） |
1.6 （…） |
2.0 （1.8） |
2.4 （2.0） |
2.8 （2.4） |
3.2 （2.8） |
3.6 （3.2） |
4.0 （3.6） |
4.4 （3.8） |
- | |
| 砂質土 150＜Ｎ≦200 粘性土 7＜Ｎ≦9 |
- | - | 1.8 (1.6) |
2.0 (1.8) |
2.4 (2.0) |
2.8 (2.4) |
3.2 (2.8) |
3.6 (3.2) |
4.8 (3.4) |
- | |
| 造成時間（分/m） | 4 | 7 | 7 | 10 | 9 | 12 | 10 | 12 | 15 | 18 | |
| ロッド回転数（rpm） | 10～20 | 6～12 | 6～12 | 4～8 | 5～9 | 4～7 | 4～8 | 4～7 | 3～5 | 3～5 | |
- 注1）改良深度は、Z≦30mを標準とし、Z＞30mの場合は深度による低滅を考慮して括弧内の値とする。各タイプにおいて改良深度約50mの実績があるが、40mを超える場合は事前の試験施工等により、有効径を確認することが望ましい。
- 注2）N値は改良対象地盤の最大N値である。
- 注3）砂礫については、砂質土有効径の10％減を基本とするが、事前の試験施工等により有効径を確認することが望ましい。
- 注4）有機質土については、十分な検討の上で有効径を設定する。
- 注5）砂質土において細粒分含有率は大きい（粘着力が大きい）場合には、粘性土として設計数値を求める場合もある。
- 注6）粘着力が50kN/㎡以上の地盤では、所定の有効径が確保できないこともあるので、事前の試験施工等により有効径を確認することが望ましい。
- 注7）砂質土N＞200、粘性土N＞9の地盤および細粒分含有率が大きい砂質土（Fc=20%以上）では有効径が小径になることが予想され、その低減率も明確ではない。しかし、現場の条件に対応する特殊仕様を設定することで、改良目的を達成できる場合もあるので、試験施工等によって有効径を確認した上で設定するものとすつ。（検討の際は協会に御相談ください）
- 注8）砂質土N＜10、粘性土N＜1程度の軟弱地盤では、設定有効径より過大となる可能性があり、所定の改良強度を確保できないことがあるので、事前の試験施工により有効径を確認することが望ましい。
- 注9）Ｖ1タイプについては旧施工仕様（硬化材吐出量180L/分）での施工も可とする。
液状化対策仕様の標準設計数値
| タイプ | ＶE1 | ＶE2 | ＶE3 | |
|---|---|---|---|---|
| 噴射圧力（ＭＰa） | 35 | 35 | 35 | |
| 硬化材吐出量（ℓ/分） | 180 | 360 | 540 | |
| 有効径（m） | 砂質土 Ｎ≦10 粘性土 Ｎ≦1 |
3.0 | 4.0 | 5.5 |
| 砂質土 10＜Ｎ≦30 粘性土 1＜Ｎ≦2 |
2.7 | 3.6 | 5.0 | |
| 造成時間（分/m） | 7 | 6 | 8 | |
- 注1）改良深度は、Z≦30mを標準とする。
- 注2）N値は改良対象地盤の最大N値である。
- 注3）砂質土N＞30、粘性土N＞2の地盤では、試験施工等によって有効径を確認した上で設定するものとする。
V-JET改良体設計基準値
改良体の設計基準強度
| 種別 | 土質 | 一軸圧縮強度 qu（MN/㎡） |
粘着力 c（MN/㎡） |
付着力 f（MN/㎡） |
曲げ引張強度 σt（MN/㎡） |
変形係数E50 （MN/㎡） |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 標準仕様 | 砂質土 | 3.0 | 0.5 | 1/3C | 2/3C | 300 |
| 粘性土 | 1.0 | 0.3 | 100 | |||
| 低強度仕様 | 砂質土 | 1.0 | 0.2 | 100 | ||
| 特殊土仕様 | 有機質土 | 0.3 | 0.1 | 30 |
- 注1）表の値は採取コアの試験結果（28日強度）より設定したものである。7日強度で設定する場合は、設計基準強度の40～50%とする。
- 注2）低強度仕様は、原則として砂質土に適用する。ただし、互層地盤等で粘性土に適用する改良体の設計基準強度は、標準仕様×50%程度として設定する。
- 注3）改良体の単位体積重量は現地盤と同等とする。
- 注4）砂礫土は砂質土に準ずる。
- 注5）有機質土を対象とする場合は、事前に確認試験等を実施し確認する。
液状化対策仕様の改良体の設計基準強度（目安）
| 種別 | 土質 | 一軸圧縮強度 qu(MN/㎡) |
粘着力 c(MN/㎡) |
付着力 f(MN/㎡) |
曲げ引張強度 σt(MN/㎡) |
変形係数 E50(MN/㎡) |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 液状化対策仕様 | 砂質土 | 0.5 | 0.1 | 1/3c | 2/3c | 50 |
| 粘性土 | 0.3 | 0.1 | 30 |
- 注1）表の値は採取コアの試験結果（28日強度）より設定したものである。
- 注2）液状化対策仕様は、改良対象地盤全体を改良する場合に適用する。格子状改良などにより液状化対策を行う場合は、標準仕様の値を用いるものとする。
硬化材の標準配合
標準仕様（液状化対策仕様）
| 材料 | 配合量 |
|---|---|
| VJ-H専用固化材 | 720kg |
| 水 | 763kg |
低強度仕様
| 材料 | 配合量 |
|---|---|
| VJ-H専用固化材 | 600kg |
| 水 | 803kg |
高流動タイプ
| 材料 | 配合量 |
|---|---|
| VJ-H専用固化材 | 720kg |
| 専用流動化剤 | 22kg |
| 水 | 744kg |
注1）プレミックスタイプの専用固化材が供給できない地域については、セメント+特殊混和剤の配合による現場練り配合で対応する。
注2）高流動タイプは排泥の粘性低下を目的として用いる。専用流動化剤の配合量は試験配合を行い、テーブルフロー値200mm程度を目安とし、必要に応じて助剤も添加する。
V-JET工法は、セメント系硬化材の大容量超高圧噴射により土を切削し地盤中に円柱状の改良体を高速施工で造成するジェットグラウト工法である。噴射エネルギーを増大し水平二方向噴射することで、施工速度の向上と適用土質の範囲を広げることを可能にしました。